首都直下型地震が30年で70%の確率で起こるっていう嘘

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日本は地震大国ですね。

2011年には福島を襲った東日本大震災。

そして2016年4月に宮崎地震が発生しました。

そして、専門家が使う言葉は「想定外」という言葉。

よく危険だと言われるのが、南海トラフ地震。

ここで言われているのが、30年以内に東海88%、東南海70%、南海60%の確率で起こると。

また、東京や首都圏を震源とする首都直下型は30年以内で70%の確率で起きると言われています。

専門家たちはことごとく外してきていますが、これは地震予知は根拠があるなのでしょうか。

外し続けている地震予知

1969年に地震予知連絡会が発足しました。

その後、地震予知が当たったことはあるでしょうか。

ないですよね。

少しくらいはあるかもしれませんが、それは予知しているとは言えないと思います。

ホンマでっかで有名な武田邦彦さん。

武田邦彦さんは、

地震の予報をするということは災害を減らすことに役にたったかということ。

防災というのは災害を具体的に減らすためのもの。

これだけ繰り返し間違えてきた。

なんでまだ地震を起こる

科学の世界では考えられないこと。

と語りました。

また、

科学というのは3回位間違ってたら、深く反省をして間違えを認める。

それが実験。

何度も外してきた地震予知。

科学的に動けていない予知。

ではなんで、地震予知がまだ続いているのでしょうか??

東京大学のロバート・ゲラー教授はどこで起こるかわからないから、地震予知は見ないほうがいいと語っています。

そもそも、周期的に起こっているかどうかは全くわからないものです。

断層やプレートの地震がたまたま周期的に起こることもありますが、断層を1つで見てみると周期的に起こっているものではありません。

なので、地震の予知はあてにならない地震の周期を見て地震の予知、確率をあげているのが現状と言います。

だから、首都直下型地震や南海トラフ地震、南海、東南海地震が高確率で起こると言われていますが、根拠のないものです。

まあ、日本は地震大国なので、いつでも首都直下型型地震など予想されている地震がたまたま当たることもありますが・・・

お金をもらうため

地震予知じたいが利権になっています。

なぜ、地震予知が利権になるか??

もし、地震予知が出来ないと言えば、政府からの予算は打ち切れれます。

研究ができなくなるので、研究者側からすると地震予知が出来る理由をこじつけます。

周期的なものを見て、南海トラフ地震が30年以内で88%起こるとか、首都直下型地震が30年以内に70%の確率で起こるといい、それっぽい論理づけをします。

もしくは、なにかしらの意図があって南海トラフ地震や首都直下型地震が高い確率で起こると言っているのでしょう。

他にも、政府からすると地震の確率を立ててもらわないと、地震対策の予算を立てられないので、政府からしても地震が起こる確率をたてて貰う必要があります。

TV局はシナリオありき

首都直下型地震の30年70%とが嘘と言ってきましたが、その1つの理由としてTV曲のシナリオがあります。

言ってくれる人を探すんですよね。

私も時々TVから電話かかってきます。

何回かかかってきたんですが・・・

先生これについてどういう意見を持っていますか??

私は(武田邦彦)こういう意見です。

だったらいいです。って

発言者:武田邦彦

最初からシナリオを作り、その人を使う。

視聴率を取るためか原発などのスポンサー企業に気を使っているかはわかりません。

ですが、TVは営利企業であることを意識しないといけません。

まとめ

首都直下型型地震の確率が70パーセントなど根拠にならない地震予知が多数発表されています。

ですが、日本は地震大国です。

確実に言えることは、日本であればどこでもすぐに大地震が起こる可能性があるということです。

地震予知の発表による、首都直下型地震などの確率発表は鵜呑みにせず、いつでも地震が起きていいような備えはしえおきましょう。

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コメント

  1. endo より:

    地震予知連の会員の方も、まだ、地震予知ができる段階ではないことは百も承知だし、地震発生の確率計算などナンセンスであると認識していると思います。岩手県沖のマグニチュードという地球規模の地震すら警告できなかったし、阪神淡路、熊本など、全て見逃しました。正直に、今の研究水準では、日本中どこで最大規模の地震が発生しても不思議はないと表明すればよかったのです。地震予知連は、東海地方の危険を早くから指摘していましたが、これは間接的に、岩手県や福島県は大丈夫ですとお墨付きを与えているに等しいのです。大阪府民も兵庫県民も熊本県民も、それで安心し、被害を大きくしてしまいます。気象庁が海上予報を誤って、多くの漁船が嵐に呑まれるようなものです。その陰で、地震の研究者、東海地方の静岡県、耐震工事を請け負う業界は、多くの予算的措置を得ることができました。昔、水素から無限のエネルギーが引き出せると、核融合発電の怪しげな構想がありましたが、地震予知連の活動も、そのレベルではないかと思います。